原則としては、売り手と買い手（需要供給バランス）で決定します。

具体的には、取引事例法のマンションであれば、同じマンションや近くの物件で取引事例を探し、なるべく多くの成約事例を収集して、相場を見ながら決める方法です。不動産のホームページ（Home’s、at homeなどいろいろあります）で売り出されている価格を参考にできます。また、国土交通省の土地総合情報システム（http://www.land.mlit.go.jp/webland/）にて実際に行われた不動産の取引価格を見ることができます。こちらは地域ごとのため、番地までは分かりませんが、その地域での取引実績が分かります。

路線価格から土地の価格を出す方法。こちらは概算になりますが、国税庁の路線価のサイト（http://www.rosenka.nta.go.jp）からその土地の路線価を出します。2つの道路に面しているときは高い方の価格を使います。こうして出した路線価格を1・2倍して概算価格を出します。こうしているの理由として、路線価格は相続税を課税するために国が出しているものを使っているため、それを補正するためになります。

収益還元法の当該の不動産から生み出されるであろう利益から、その不動産の現在の価値を算出する方法です。投資用の物件や都心の物件によく利用されています。

さらに、道路付けの幅、日当たり、駅までの距離、学区、周辺の環境など物件特有の事項を考慮して価格を決めます。早く売りたいのか、時間をかけてでもよいのか。人によって事情は様々ですのでこのあたりも影響していきます。